家が欲しいなと思い始めたら
家づくりでかなえたいことを語り合う事からスタートです。住まいのこと、将来のこと、今までやりたくてもできなかったこと、どのような暮らしがしたいのかお話しを聞かせてくさい。
家づくりガイド
GUIDE
家づくりは、家づくりの流れを把握することがとても大切です。
快適な生活をイメージしながら、その時々で何を考えるのかを理解することが大事です。
家が欲しいなと思い始めたら
家づくりでかなえたいことを語り合う事からスタートです。住まいのこと、将来のこと、今までやりたくてもできなかったこと、どのような暮らしがしたいのかお話しを聞かせてくさい。
ご相談
工程や資金計画をはじめ、田口建築の家づくりについてお話しさせていただきます。わからないことは何でもご相談ください。
土地探し
土地探しのお手伝いもさせていただきます。
思いの叶う土地を一緒に探しましょう。
プランご提案・予算組
お客さまのスタイルに合わせたプランをご提案させていただきます。参考として概算書もご提示します。
見積り提出
プランが概ね決まったら、詳細な見積りをご提示します。
ご契約
プランと見積に納得いただきましたら、工事契約を締結します。
地鎮祭・近隣挨拶
素敵な家が建つように、工事の安全祈願をします。
進行やダンドリなどは現場監督が主導で進めます。
その後、近隣挨拶をすることも多いようです。
工事開始
現場では地鎮祭の後、地盤改良や基礎の工事を行います。木材を現場に運び、上棟・上棟式の準備を進めます。
上棟・上棟式
柱を立て、梁を渡して棟まで組み上がると、上棟です。工事関係者と施主様で上棟のお祝いと、工事の安全を祈ります。進行やダンドリなどは現場監督や大工の棟梁(大工を統率する責任者)が主導で進めます。
竣工
建物が完成すると役所の完了検査を行います。
その後、現場監督による竣工検査・施主検査を行います。
お引き渡し
検査後、調整工事などが完了した後に、新居の鍵のお引渡しとなります。
家づくりには、物件そのものの価格以外にもさまざまな費用が必要にります。
マイホーム購入費用の考え方
マイホーム購入時には「物件費用(建物・土地)」+「諸費用(税金、手数料、保険料、引っ越し代など)」が必要です。物件費用は、住宅ローンを組んで毎月返済していくのが一般的です。諸費用は、住宅ローンに組み込まず、基本的には一括(現金の場合もあり)で支払います。
諸費用は新築の場合、物件金額の5~10%が相場と言われています。
印紙税
マイホーム購入時の諸費用には様々な税金が含まれています。
契約書は課税対象の文書のため、規定金額分の印紙を貼って提出をします。
印紙税
マイホーム購入時には住宅ローンを組むことが一般的です。
住宅ローン契約書は課税対象の文書のため、印紙を貼って提出し、税金を支払います。
司法書士への報酬
登記手続きは司法書士が行います。
固定資産税、都市計画税
固定資産税とは、所有する固定資産(土地・家屋)に対して課せられる税金です。
その年の1月1日時点で土地・家屋を所有している人に対して、自治体から納税通知書が届きます。
不動産取得税
不動産取得税は、不動産(土地・家屋)を取得した時に都道府県へ支払う税金です。
自治体から納税通知書が届き次第、コンビニや郵便局などで支払います。
融資手数料
住宅ローンを借入れする際に金融機関に支払う、融資に伴う事務手続きなどの手数料のことです。金融機関によっては、融資事務手数料や事務取扱手数料等と呼ぶこともあります。
住宅ローン保証料
住宅ローン保証料とは、万が一住宅ローンの支払えなくなった時に、保証会社に肩代わりをしてもらうためのお金です。
団体信用生命保険料
住宅ローンを利用してマイホームを購入する人のための保険制度です。
返済の途中で死亡したり高度障害を負ったりしてローンの返済が困難になったとき、残債を払わなくても済む保険です。
火災保険料
火災保険とは、火災や様々な災害から不動産を保証する保険です。
台風や落雷などといった自然災害、水漏れや盗難、車を当ててしまったなど様々な損害も対象となります。
地震保険料
火災保険は地震は対象ではありません。
地震による不動産の損害は地震保険が保証してくれます。
引っ越し代
移動距離、家財の量、時期によって変動します。
特に3月は、入学や卒業、就職、転職など、新生活がスタートさせる方が増えるため、価格が大幅に上がります。
インテリア、家電
インテリアや家電などを購入する場合には資金が必要です。
手土産、ご挨拶はがき代など
引っ越しの挨拶で配る手土産や、住所変更を知らせる引越しはがきなどの費用もかかります。
町内会費の支払い
町内会への加入を薦められることが多いです。
定期的に徴収があり、町内会イベントや町内の管理に使用されます。
修繕リフォーム費用
外壁や屋根・水回りの修繕やリフォームなどに対応できるよう、購入時からきちんと備えておく必要があります。
住宅瑕疵担保責任保険(完成後10年間)
お客さまの安心をサポートするために、新築住宅には10年間の住宅瑕疵担保保険に加入しています。住宅瑕疵担保責任保険は、住宅の建設工事に対し重大な欠陥(耐震性能に重要な部分や雨漏りの侵入を防止する部分など)から消費者を守るための保険となります。お引渡し後に万が一建物基本構造部分の瑕疵による不具合が生じた場合、補修にかかる費用を負担してくれます。弊社に不測の事態が発生し、お客さまに対して瑕疵保証が継続できなくなった場合、第三者機関がその責任をお客さまに対して継続し、瑕疵保証を継続します。
地盤保証(完成後10年間)
安心・安全に暮らせるために、地盤に関しても調査・保証を行います。第三者機関の基準に基づいて、住宅の建築前に地盤調査を行い、必要と判断された物件に対しては改良工事を行い、住宅竣工後10年間の地盤保証書を発行いたします。不同沈下(基礎や構造物が傾いて沈下すること)に起因する、建物の損害に対する原状復帰のための補修費用、並びに補修期間中の仮住居費用等をお引渡し日より10年間、1事故につき最大5,000万円まで保証します。
建築工事保険(工事期間中)
建物の建築工事中に、工事現場において、不測かつ突発的な事故によって工事対象物(工事の目的物、資材など)について生じた損害を、所定の要件のもと、保証限度額まで保証します。